| 学科 | 産業関係学科 | ゼミ教員名 | 寺井 基博 | 年度 | 2025年度 |
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| タイトル | 日本型雇用システムが男性の育児休業取得に与える影響 -育児・介護休業法改正後の制度と実態に着目して- | ||||
| 内容 | 本研究は、⽇本型雇⽤システムと育児休業制度の特徴について整理した上で、これらが男性の育児休業取得⾏動および取得率にどのような影響を与えているのかを明らかにすることを⽬的とした。昨今求められる多様で柔軟な働き⽅を実現するために、育児・介護休業法も改正を重ね、⼥性だけでなく男性も取得しやすい制度に変化した。その結果、男性の育児休業取得率は近年⼤きく上昇しているものの、⼥性の取得率と⽐較すると依然として低い値であり、また取得期間も短期にとどまる傾向が強いことがわかった。このように男性が育児休業を⼗分に取得していない理由として「代替要員がいない」「職場の理解がない」などが挙げられていることから、⽇本型雇⽤システムの特徴が影響していると考え、こうした状況を「形式的平等」と「実質的不平等」の乖離として捉えた。そして男性の育児休業取得促進には、法制度の整備に加え、⽇本型雇⽤システムや職場慣⾏そのものの⾒直しが不可⽋であることを⽰した。 |
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| 講評 | 本論文は、育児介護休業法の改正の積み重ねと企業による取り組みの結果、「育児は女性の役割」という固定観念が弱まり、男女ともに育児休業の取得率は上昇しているものの、男性の取得率は女性の半数にも満たない状況で、かつ期間も短いことを現状認識としている。 その現状認識に基づいて、男性の育児休業取得促進には、法制度の改正と日本型雇用システムや職場慣行の見直しが必要であると本論文は結論づける。そもそも男性の育児休業取得促進の意義を明らかにする必要がある。また、日本型雇用システムと職場慣行をどのように見直すかが明示されれば、なおよかった。 |
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| キーワード1 | 日本型雇用システム |
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| キーワード2 | メンバーシップ型雇用 |
| キーワード3 | 男性の育児休業 |
| キーワード4 | ワーク・ライフ・バランス |
| キーワード5 |