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日本の賃金制度は、戦前の年功賃金から生活給としての電産型賃金、わずかな期間ではあるが職務給と職階制度を挟み、その後職能資格制度が誕生した。それぞれ、社会全体の動きや変化に伴ってその時々に求められる賃金制度が誕生してきた。どの時代も、社員が求めている賃金制度を導入することができるよう、労使間協議が行われてきた。そして高齢化やIT化が著しく進む今、賃金は「日本型成果主義」へと向かっている。これまでの「人」を基軸とした能力主義に、「仕事」を基軸とした成果主義を組み合わせ、それを日本の風土に合う形に変化させていく必要がある。そのためにはこれまでの日本の賃金制度が常に残し大切にしてきたものは何か、今一度見つめ直しそれを必ず実現することができる賃金制度を整備していかなければならない。しかし、日本型賃金制度にはこれまでの日本の労働社会で非常に重要視されてきた、というよりも労使間の協議により守られてきた会社全体としての「チームワーク」が失われる要素が含まれている。日本の賃金を守りながらも新たな風を吹かせるためには何が必要で何が不必要なのか、それを明確に理解し賃金制度の整備において重要視しなければならない。 |