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新型コロナウイルスの影響によってあらゆる制限を受けたなか、ゲーム業界は自粛期間による需要も相まって売り上げを拡大している。そんなゲーム業界では長年、人材不足に悩まされている。本論文では、日本のゲーム業界における人材不足の原因がOJT主体の人材育成に問題があるのではないか、また研究を進めた。
ゲーム企業は、制作における役割の違いから2つに分類でき、主にゲームの企画・販売を行うパブリッシャー、開発を行うデベロッパーに分かれる。先行研究では企業規模の違いによって育成面の課題が異なることが分かった。そこで、企業形態、・規模の違いによって育成面で抱える課題が異なるのかを確かめるため、ヒアリング調査を行った。
ヒアリング調査の結果、ゲーム企業はパブリッシャー、デベロッパーの役割に関係なく、育成方針はOJT主体であることが分かった。しかしながら、企業の規模によってOJTが機能している企業と上手く機能していなかった企業があった。この結果は、育成面において金銭的余裕がないことが原因で消極的理由によるOJTの実施が招いた結果なのではないかと考えた。
OJTが機能しない企業は、OJT以外の面で対策を行う必要があるとし、デベロッパー4社による合同研修の例を挙げ、今後、ゲーム企業はOJTが機能するかを検討したうえで実施する必要があり、また、中小(主にデベロッパー)企業は他社と連携した新たな人材育成を行っていかなければならないと述べている。 |